資金が最後までもつ確率
–%
毎年の見直し
年に1回、その年の初めの資産や年金見込みを入れ直して記録します。記録しておくと、翌年に「前回の予想と比べてどうだったか」が分かります。記録には、そのときの入力内容がまるごと残るので、下の表の「開く」でいつでも見返せます。
- 年が変わったら「◯年の見直しを始める」を押す（基準年が今年になり、年齢や退職までの年数は自動で進みます）
- 左の「基準年の初めの金融資産」を、その年の初めの実際の残高に直す。年金見込み（ねんきん定期便）や生活費など、変わった値も直す
- 「◯年の見直しとして記録」を押す
資産残高の見通し
各年末の資産合計（国債で取っておく分を含む）のばらつきです。帯が広いほど運用結果で差が出ます。点線は退職・年金開始・寿命想定のタイミングです。
10〜90%の範囲
25〜75%の範囲
中央値
毎年の支出と収入
棒が支出、黒線が年金と働いて得る収入の合計です。棒が線を上回る分を資産から取り崩します。
受け取り開始年齢マップ
父と母の年金受け取り開始年齢（60〜75歳）の全256通りについて、資金がもつ確率を色で示します。マスを押すとその年齢を設定します。
母の受け取り開始年齢 → ／ ↑ 父の受け取り開始年齢
50%以下60%70%80%90%100%
いまの設定
–
最も確率が高い組み合わせ（白い点）
計算中…
- 繰上げ（65歳より前）は1か月ごとに0.4%減、繰下げは1か月ごとに0.7%増で、一生続きます。
- 寿命が短めの人は早め、長生きしそうな人は遅めに受け取るほど有利になりやすいです。
- マップは速さのため最大2,000通りで計算しており、隣り合うマスの差が1〜2%程度なら誤差の範囲です。
年ごとの収支表
運用が毎年平均的なリターン（–）だった場合の1本の道筋です。暴落が起きない道筋なので、暴落時ルールは働きません。
計算の前提と注意
- 計算は「基準年」の初めを起点にします。年齢は生まれた年との西暦の差で数え、過ぎた年の車の購入・旅行・退職金は、すでに資産に反映されているとみなして計算に入れません。基準年から毎年、「収入 −（生活費・旅行・車・医療費）」の差を資産に足し引きします。退職前で収入が支出を上回る年は、その分を資産に積み増し、運用に回します。退職金はそれぞれが退職する年に受け取ります。収入は、退職するまでは「退職までの収入」、退職後は「退職後の収入」を使います。「分けて持つ」では、退職前は退職金で退職後の取り崩しをまかなう予定とみなし、足りない分だけを現金・国債で用意して、残りは今から株で運用します。ただし、まだ働いている人がいる間は、生活防衛資金として支出の「退職前に現金で持つ年数」分を必ず現金で持ちます。
- 生活費・旅行・車・医療費・働いて得る収入は、毎年インフレ率で上がります。年金は「インフレ率 −（年金の目減り）」で伸びます。「インフレ率のぶれ」を入れると、インフレ率は年ごとに上下します（前の年のずれを6割引き継ぎます。円安で物価が上がる年は全世界株の円での値上がりも大きくなりやすいとして、相関を0.3にしています）。生活費・年金などはそれぞれの未来の物価で動き、「今の価値」の表示もその物価で割り戻します。旅行・車用に取っておいた国債は、予想どおりのインフレで見積もった額を払い、ずれた分は資産から払います。
- 国債のうち変動金利の分は、前の年のインフレ率が予想より高かった分の半分だけ利回りが上がります（下限0.04%）。物価連動国債の分は「実質利回り＋その年のインフレ率」で増え、増えた分に約20%の税金がかかるものとします（実際の課税は利払い時と償還時）。インフレ率にぶれがあるときは、現金の金利も変動金利と同じように動きます。
- 年金は65歳開始時の月額（今の価値）を入力します。繰上げは1か月0.4%減（1962年4月2日以降生まれ）、繰下げは1か月0.7%増（75歳まで）です。
- 寿命の想定を過ぎた人の年金・収入・医療費はなくなり、生活費は「一人になった後の生活費」の割合になります。「遺族厚生年金を受け取る」をオンにすると、残された方に遺族厚生年金を足します。65歳以上の場合は、亡くなった方の厚生年金（繰上げ・繰下げの増減を反映しない額）の4分の3から自分の厚生年金を引いた差額です。65歳未満の場合は、自分の老齢年金と遺族厚生年金（母は40歳以上なら中高齢寡婦加算61.1万円を加算）のうち多い方とします。遺族厚生年金は非課税なので手取り率はかけません。二人とも寿命の想定が同じなら、一人になる期間がないので結果は変わりません。
- 「75歳・85歳からの削減」は二人のうち若い方の年齢、車の運転と1台への切り替えは年上の方の年齢で判定します。
- 車は指定した時期に1台ずつ、それぞれの価格で買い、買い替え間隔が0なら買い替えません。買い替えのときも同じ価格とします。間隔を入れた場合は、その間隔ごとに買い替えます（運転をやめる年齢までに間隔の半分以上使える場合だけ）。「1台に減らす年齢」を過ぎたら2台目は買い替えません。維持費は基準年から、今の台数分かかります。
- 「国債で取っておく」を選ぶと、旅行代と車の購入費（2台目・買い替え分も含むすべて）をインフレ込みで見積もり、国債の利回りで割り引いた額を今の資産から先に取り分けます（利回りは一定と仮定）。取り分けた分は運用の配分に含めず、資産グラフと収支表では合計に含めます。資金が尽きたかどうかは運用資産で判定します。
- 「毎年、比率を元に戻す」は株式・債券・現金の比率を毎年リバランスします。「分けて持つ」は、毎年の取り崩しを現金→国債→株の順に払い、年末に翌年からの必要額に合わせて現金と国債を補充します。暴落時ルールがオンなら、株が直近の高値から指定した率以上下がっている年は株を売らず、国債から現金を補充します（国債が足りなければ株を売ります）。
- リターンは対数正規分布です。相関は全世界株と日本株0.69（GPIF の外国株式と国内株式の相関）、株と債券0.2としています。日本株の配当は値上がり益と合わせたリターンに含めて扱い、NISAの外なら配当に約20%の税金がかかる分だけリターンを差し引きます。
- 医療費の上乗せは指定した年齢から、介護・施設費は指定した年齢から指定した年数（0なら寿命の想定まで）、それぞれ生きている間だけかかります（どちらもインフレ率で上がります）。「退職翌年の税・保険料」は、それぞれが退職した翌年に一度だけ払う額として生活費に上乗せします（インフレ率で上がります）。運用益の税金（NISA枠外は約20%）、住宅の修繕費、介護の一時費用（住宅改修など）は含みません。必要に応じて生活費や医療費に上乗せしてください。
- この結果は仮定に基づく試算で、将来を保証するものではありません。大きな判断の前にはFP等の専門家に相談してください。